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インフレ時代の不動産投資シミュレーション

2024-03-07              

    

今後予測されるインフレ時代は、デフレ時代と異なる視点で、不動産投資を考えていく必要があります。
 

 
 

インフレ時の不動産投資

 

インフレ時の不動産投資を4つの項目を通して検討します。


1.家賃

2.維持管理費
3.借入金利
4.売却(出口)価格


です。

 

不動産投資シミュレーションを行う場合、インフレ時代に合わせて4項目の変化を推測して分析する必要があります。

 

 

インフレ時の家賃と維持管理費

 

家賃と維持管理費の変化を考える時に、参考になるのは消費者物価指数です。

 

2018年~2023年消費者物価指数(CPI)の推移グラフ
内閣府HPデータより作成外部リンク

 

日銀はインフレターゲットを2%外部リンクとしています。ここ最近は大きく超過している月もあります。しかし、不動産投資シミュレーションを行う場合はインフレ率2%と考えて分析するのが良いです。

 

維持管理費はインフレターゲットと同じ年2%上昇。家賃は2%上昇から経年劣化の家賃下落1%を引いた年1%上昇で分析します。

 

※家賃下落については以下もご参照ください。

劣化が住宅賃料に与える影響とその理由外部リンク
 
マンション賃料インデックス外部リンク

 

 

インフレ時の借入金利

 

次に金利です。正直、金利を予測するのは不可能に近いです。理由は、日本の成長率・インフレ率・景気動向・財政状況等の様々な要素が絡み合うからです。

 

しかし、政策金利がマイナスの現状よりも下落する可能性は低いです。不動産投資シミュレーションの段階では、金利上昇を厳しめに見た方がいいです。

 

今後10年以内で現在の借入金利+0.5%~1.5%程度の上昇は織り込んだシミュレーションは必要です。

 

 

インフレ時の売却(出口)価格

 

売却価格の推測に必要な情報は、売却シミュレーションする年の想定満室家賃と購入時の表面利回りです。

 

例えば、10年後の年間の想定満室家賃が6,000,000円  購入時の表面利回り5.5%の場合は

 

6,000,000÷(5.5%+0%~2%)で計算します。表面利回りへの加算率は人口減少等のマイナス要因の大きな地域は1~2%加算。都心部等は加算+0~1%で考えます。

 

※売却想定価格については以下もご参照ください

3つの指標で所有物件をいくらで売却できるか確認する

 

 

インフレ変動ありと変動なしシミュレーション

 

変動無しと変動ありシミュレーションを比較すると

 

インフレ時代の不動産投資_家賃_維持管理費_金利の変動シミュレーション


毎年の返済額は金利が2%⇒2.5%⇒2.75%⇒3%と上昇することで3,991,884円から4,488,804円と約50万円増加します。そのため、家賃1%上昇では追いつかずキャッシュフローは悪化します。

 

しかし、家賃1%ずつ上昇したため、10年後の売却想定価格は変動無し91,666,600円⇒変動あり100,254,417円となります。

 

10年後の売却(出口)まで含めて比較すると、金利上昇や維持管理費の上昇があっても変動ありシミュレーションの収益性は自己資金回収率で約20%程度上回ります。

 

 

インフレ時代に重要視するポイント

 

インフレを意識する時代は、金利や維持管理費上昇の影響が家賃上昇を上回ることでキャッシュフロー(インカムゲイン)は悪化する可能性があります。

 

しかし、インフレにより物件価格が上昇し売却(出口)を考慮するとデフレ時代よりも収益性が向上する可能性は十分にあります。

 

今後は、毎年のキャッシュフロー重視から資産価値を保てる物件を選択して出口を十分意識した戦略が必要になります。
  
 

(動画)インフレを意識したシミュレーション

 
※将来の様々なリスクを予測した不動産投資シミュレーションを行う方法

 
 
※10年後の売却価格を推定して不動産投資のキャッシュフローシミュレーションに利用する方法

 
 

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