クラウド型不動産投資ツール アセットランクシミュレーター 2009年から5,006人以上の投資家さん、大家さんにご利用いただいています。投資検討(利回り・キャッシュフロー・返済分析等)から売却戦略(IRR・売却キャッシュフロー等)迄のトータルなシミュレーション・分析・管理を行える不動産投資ソフトです

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不動産投資シミュレーションのポイント

2016-03-05

アセットランク.Com
大塚 博之です。

 
お正月はどのようにお過ごしでしたか?

 
本年もよろしくお願いいたします。
 
さて、不動産投資シミュレーションをする場合
一定の値だけで計算するのではなく

 

▼ 空室率

▼ 金利

▼ 家賃

 
などを上下させながらシミュレーション
することも多いと思います。
 
このように、上限、メイン、下限の
シミュレーションをしていくのは

 
将来を予測する為に有効な手段です。

 
ただ、このようなシミュレーションを
行う場合に1つ注意点があります。
 
それは、

 
『変化させる項目を1つずつにする』
ことです。

 

例えば

▼ 10年後に金利を2%してみる

 

▼ 空室率を20%にしてみる

 
▼ 家賃を10%下げてみる
 
などを考えてシミュレーションをする場合

 

▼ 10年後に金利を2%あげる だけをする

 
▼ 空室率を20%にしてみる だけをする

 
▼ 家賃を10%下げてみる  だけをする

 

など1つのポイントだけを変化させて
シミュレーションをすることが重要です。

 

複数の項目を変化させてシミュレーションすると

 
その項目の変化が、何にどの程度影響を与えるかが
分からなくなってしまうからです。

 

家賃、空室率、金利などを
1つずつ変化させることで

 
どの項目の影響が、何に影響を与えているかを
きっちり確認することができます。
 
『変化させる項目を1つずつにする』

を忘れずにシミュレーションを行ってください。

 
────────────────────────────

◆金利、家賃、空室率を1年毎に変化させてシミュレーション
できるアセットランクシミュレーター ログイン画面

https://www.assetrank.com/simulator/login/Login.aspx

◆ユーザーID・パスワードをお忘れの場合はこちら

https://www.assetrank.com/simulator/login/confirm.aspx
────────────────────────────

大きなリターンの裏側にあるもの

2016-02-21

おはようございます。

 
アセットランク.Com
大塚 博之です。
 
先日、こんな話を聞きました。

 
「利回りが12%あって借入を一杯できそうだから
自己資金をすぐに回収できそうだよ」
 
利回りが低下してるご時勢
とても、魅力的な状況です。
 
しかし、この視点だけで投資をすると
大きな落とし穴にはまりかねません。
 
理由は、
 

『リターンにしか目がいっていない』
 

からです。

 

こんな時こそ思い出したいのが
投資の基本である

 
『リターンの大きなものはリスクも大きい』
 

ということです。

 

私も含め、投資を始める時には
ついリターンにばかりに注目してしまいます。

 

また、投資関連のセミナー、本なども
リターンを中心に伝えられるものが多いです。
 
しかし、実際は、リスク管理がしっかりできていないと
投資で成功することは非常に難しくなります。
 
大きなリターンにばかり目が行った時は
 

「ちょっと待てよ、どんなリスクが
あるだろう」
 

と一呼吸おいてリスク分析をすることが
重要です。

 

 

なぜ、資産を増やすのに、B/Sが必要なのか?

2016-02-14

おはようございます

 
アセットランク.Com
大塚 博之です。

 
資産運用をして資産を増やすのに
絶対必要な知識が

 
『貸借対照表』の知識です。

 
ただ、企業の決算書から
貸借対照表を理解しようとすると

 
「よくわかんないから、覚えるの面倒だ!」

 
ということになってしまいます。

 
そこで、今日は、不動産投資を例に
貸借対照表の動きについて説明します。

 
例をあげながら進めます。

 
手持ちに1000万円あったとします。
その1000万円は現金で持っています。

 

その時貸借対照表(B/S)は、こんな感じになります。

 

キャプチャ1

 

この1000万円で不動産を購入したとします。
その時の貸借対照表は

 

 

キャプチャ2

 

不動産物件を5年後に売却することになりました。
その時の売却価格は800万円でした。

 

キャプチャ3

 

純資産が800万円に減ってしまいます。
200万円の純資産を失ったことになります。

 
つまり、資産運用に失敗したことになります。

 
これは不動産物件売買だけの動きを
貸借対照表に表したものです。

 

もう少し、現実に近づけて家賃収入で
1年50万円、5年で250万円の収入があったとします

 

その場合の貸借対象表は

 

 

キャプチャ4

 

1000万円だった資産が50万円
増えています。

 

1年で10万円、年利1%の運用が
できたことになります。

 

貸借対照表を理解することで

 

家賃収入(インカムゲイン)だけでも

 

売却収入(キャピタルゲイン)だけでも

 

投資で成功する為にはダメなことが
理解できます。

 

日頃から貸借対照表の視点でのチェック
することで、資産の現状を把握することができます。

ローン年数 20年 VS 30年 どちらが得か

2016-02-07

おはようございます。

 

 

アセットランク.Com
大塚 博之です。

 

 

「リスクを考えてローン年数は
短くした方がいいですか」

 

 

このような質問を受けました。

 

 

単純に考えると

 

 

借金の年数は短い方がリスクが低く感じます。

 

 

しかし、ローン年数を短く
することには一長一短があります。

 

 

では、ローン年数を短くする
ことの短所は何か?

 

 

ローン年数20年と30年を

 

 

『税引後キャッシュフロー(CF)の累計』
を使って比較します。

 

 

条件

 

 

・物件価格 5,000万円
・自己資金 1,500万円
・元利均等返済 金利2.5%
・表面利回り10%

 

 

の5年後の税引後CF累計を比較すると

 

 

・ローン年数20年 ⇒ 132万円

 

 

・ローン年数30年 ⇒ 481万円

 

 

約350万円もローン年数の短い方が
少なくなります。

 

 

これがローン年数を短くする一番の短所です。

 

 

ローン年数が短い分
1回のローン支払額が多くなり

 

 

CFに悪影響を与えてしまいます。

 

 

20年は30年と比較して
約60万円 年間支払額が多くなります。

 

 

2棟目、3棟目の物件取得に向けて
早くお金を貯めたい場合は、

 

 

ローン年数の短いことは不利になります。

 

 

しかし、ローン年数が短いことは
絶対にダメかと言うと

 

 

そうではありません。

 

 

比較する指標を変えて
30年後の自己資金回収率で比較すると

 

 

ローン年数20年 ⇒ 200%

 

 

ローン年数30年 ⇒ 168%

 

 

ローン年数32%収益性に差がでます。

 

 

ローン年数が短いと

 

 

『キャッシュを貯めるには不利だが
収益性は上昇する』

 

 

と言えます。

 

 

同じ物件でも、投資戦略によって
これだけの差がでます。

 

 

不動産投資では

 

 

『絶対にこっちの方がいい』

 

 

と言えることは少ないです。

 

 

その人の目的、考え方、状況にそって
シミュレーションをすることが重要です。

 

 

不動産投資でもっとも重要な戦略とは

2016-01-31

おはようございます。

 
アセットランク.Com
大塚 博之です。
 
不動産投資の戦略で
もっとも難しいのは

 
「出口戦略」 です。
 
出口戦略として

 
・ 売却する

 
・ 更地にして再建築

 
が一般的に考えられます。
 
もっとも多く取られる方法が売却です。
 
では、出口戦略の為に

 
どの位の価格で売却できるかを
知るのにはどうしたらいいのか?

 

考えられるのは

 

▼ 売却した場合の価格を不動産屋に聞く

 
▼ 周辺同等物件の販売価格を調査する
 
しかし、この両方とも
とても手間がかかります。

 

そこで、手間のかからない
便利な方法をご紹介します。

 

『利回りを使って割り出す』

 
方法です。
 
その手順は、

 

1、不動産投資物件サイトで
所有物件と同等の物件を探す

 
2、物件の表面利回りを確認

 
3、その利回りから-1~2%した
利回りを計算

 
例 相場が8%なら6~7%

 
4、空室を考慮した家賃収入を
確認する(実質家賃収入)

 
5、実質家賃収入(年)÷計算した利回り
を計算してみる

 
例 1,000万円(実質家賃収入)÷ 7%
=14,285万円

 
6、計算で出た答えを、売却可能価格と考える
 

不動産投資物件を売却する相手は
当然、投資を目的としています。
 
投資目的の人は、利回りで
『割安か、割高か』を判断します。
 
そこで、相場より-1~2%した
利回りであれば売却できる可能性が高いと
考えて売却可能価格を計算する方法が

 
1~6の手順です。
 
利回りを-1~2%した
シビアな売却価格ですので、

 
入居率も高く、売却しやすい物件だと
考えられる場合は、

 
-幅を小さくするなどマイナス部分を
調整しながら検討してください。

 

 

利回り推移から不動産投資を考える

2016-01-17

おはようございます。

 
アセットランク.Com
大塚 博之です。
 
物件価格の上昇に伴って
2010年ごろと比較して

 
「利回りが低下」しています。
 
推移は以下のようです。
 
■東京 ワンルーム
 

2007年 5.08%
 

2008年 5.25%
 

2009年 6.41%
 

2010年 6.10%
 

2011年 5.80%
 

2012年 5.75%
 

2013年 5.40%
 

2014年 5.20%
 

2015年 5.05%
 

※CBRE調べ
 
この推移を見ると
 

今年に入って2007年頃のミニバブルの頃
と同じ利回りまで低下しているようです。

 

物件価格が高くなっているな
という実感通りのデーターです。

2009年に2,000万円で購入できた
ワンルームマンションが
 

今年は2,500万円前後まで
上昇していることになります。

 

インフレ率が低い中では
正当化できるギリギリの価格まで
上昇しています。
 
思った以上に物価、賃金が上がらない
状況を考えると、
 

価格上昇もそろそろ一服の
可能性が高くなっています。

 

今年、不動産投資をする場合には
いつも以上に価格の見極めが重要になります。

 

 

 

空室率には3種類あることをご存知ですか?

2016-01-10

不動産投資の中で
もっとも怖いリスクが

 

 

「空室」です。
 

リスクの中身を知って
始めて対策が打てます。
そこで、今日は、空室率の定義について
詳しく考えたいと思います。
 

空室率には3つの種類があります。
 

▼ 時点ベース空室率

 

 

▼ 賃料ベース空室率

 

 

▼ 稼動ベース空室率

 

 

それぞれ説明すると

 

 

 

▼時点ベース空室率

 

 

空室数÷総戸数×100

 

 

 

 

 

10室のアパートを経営
そのうち3室が空室

 

 
この場合

 

 

3÷10=30%

 

 

時点ベース空室率30%ということになります。

 

 

一般的に考えられている空室率は
「時点ベース空室率」の場合が多いです。
 

▼稼動ベース空室率
 

 

(空室数x空室期間)÷(総戸数x稼動期間)x100
 


 

 

10室のアパートを経営
そのうち2室が3ヶ月間空室

 

 

 

この場合
 

 

(2室x3ヶ月)÷(10室x12ヶ月)x100=5%
 

 

 

稼動ベース空室率5%となります。
 

 

稼働日数を加味するため
時点ベースの空室率よりも

 

 

大塚さん自身の感覚に近い
空室率になると思います。

 

 

 

▼賃料ベースの空室率

 

 

 

(予定賃料ー実入金)÷予定賃料x100

 

 

 

10室 1室12万円で賃貸住宅を経営
 

 

この場合1ヶ月に満室で受け取る賃料は
12万円Ⅹ10室=120万円となります。

 

 

しかし、1室空室があったために
実際に受け取った賃料収入は

 

 

12万円x9室=108万円でした。
 

 

(120万円-108万円)÷120万円
 

 

賃料ベースの空室率は10%となります。
 

 

全室同じ賃料の場合には、
あまり意味のない計算です。

 

 

しかし、部屋によって賃料が違う場合などは
賃料ベースの空室率で考えると、

 

 

15万円の部屋が1室空いているのと
7万円の部屋が1室空いているのでは
空室率が違ってきます。

 
不動産投資分析をする場合

 

 

一番最初の分析は、その地区の平均的な
「時点ベース空室率」で分析し、

 

 
徐々に情報が増えたら

 

 

「稼動ベース空室率」「賃料ベース空室率」
と色々分析するといいと思います。

 
空室率と一言で言っても
3つも定義があります。

 

 
不動産投資は、本当に奥の深い
一生勉強が必要なものです。

 

 
それだけに、楽しいのかもしれません。

 

 

 

 

不動産投資計画に役立つ72という数字

2016-01-04

「世界でもっとも強い力(=force)は、複利だ」

 
「複利とは人類が発明したもっとも驚くべきものだ」
 
この2つは、相対性理論で有名な
アインシュタイン博士の言葉です。
 
投資で成功するには「複利」の力を知らずに
成功できません。
 
■ 複利とは

 
100万円を5%の利子で運用した場合に
 
1年目  100万X5% = 105万

 
2年目  105万X5% = 110.25万

 
3年目  110万2,500円X5% =115.76万
 
という風に、毎年受け取る運用利回り
が増加する状態をいいます。
 
投資で成功するには、投資から受取った
お金を“再投資”するのが重要なのは

 
複利の力を利用する為です。
 
この複利を考える際に便利な数字が“72”です。
 

例えば、資産を倍に増やしたいと思った時に“72”を
思い出すだけで簡単に目標利回りを決められます。

 

期間(年) X 金利(%) = 72
 

例えば、5年で100万円を200万円にしたい場合は
 

72÷5=14.4
 

14.4%で運用すればOKということです。

 

7年間の場合は
 

72÷7=10.28%
 

となります。

 

何年後に、手元資金をいくらにしたいか
明確にするだけで目標利回りを計算できます。
 

ちなみに資金を
 

4倍にしたい場合 ⇒ 144
8倍にしたい場合 ⇒ 216

 
を当てはめれば計算できます。
 
投資をする場合
 

1 運用額を決める
 

2 運用したお金を何年後に
いくらにしたいか決める

 
3 その為に必要な利回りを決める

 

 

 

1→ 3の順序で考えます。

 

不動産投資で物件を決める際にも
1→3の順番で決めた目標利回りに
近い利回りの物件を探すことになります。

 

ただし、この際の利回りは、
表面利回りではなくIRRのことです。
 

出口(売却)まで考慮した利回りで
考える必要があります。
 

どんなに、家賃収入があっても売却損がでれば
目標利回りを達成することはできません。

不動産投資をする場合には
 

1 目標の運用利回りを決める
 


 

2 その利回りが達成できる物件か
しっかり不動産投資分析する

 

ことが重要です。

 

 

家賃が上昇しない中で収益を増やし続ける方法

2015-12-27

需要減少(人口減)と
供給過剰(新規物件増)が続く中

 
家賃を上げることは困難な状況です。
 
このような中で

 
キャッシュフロー(CF)を増加させる為に
注目すべき項目が

 
「運営費(月々経費)」です。
 
運営費(月々経費)・・・

 
固定資産税・管理費・修繕費・清掃費・
共用光熱費・点検費など、

 
定期的に必要な費用のこと

 

運営費の家賃額に対する比率(運営費比率)
が高すぎると

 
CFに強烈な悪影響をおよぼします。

 
なぜなら、

 
キャッシュフロー= 家賃収入-元利返済額-運営費-修繕費

 
で計算されるからです。
 
CFを増加させるには
 

・家賃額を上げる。
 

・金利を下げる。
 

・修繕費を下げる
 

そして、もう1つが
 

・運営費(月々経費)を下げる
 

ことです。

 

では、どの程度の運営費が適正かというと
 

東京圏(RC一棟マンションの場合)では、
 

固定資産税・管理費・修繕費・清掃費・
共用光熱費・点検費などの運営比率
 

家賃の『17%前後』です。
 
東京圏の平均を参考に、他地域の運営比率を推測すると

 
東京圏と運営費の金額で変わるものは固定資産税と
家賃の何%で計算する賃貸管理費のみです。

 
家賃が東京圏よりも安くなることを考慮すると、
運営費比率は当然高まります。

 
東京圏と比較すると1.2~1.8倍位の
運営比率、20~30%前後だと推測されます。

 

あくまで概算値ですが、運営費が家賃の
30%以上になっている場合は、

 
無駄な運営費がかかっている
可能性がある為、見直しが必要です。

最後にもう一度、CFを増やす為の
方程式をまとめます。

 
家賃額を  ↑ 増加させる

 
金利を   ↓ 低下させる

 
修繕費を  ↓ 低下させる

 
運営費を  ↓ 低下させる

 
CFを増減させる要素は
この4つしかありません。

 

家賃増加、金利低下よりも運営費を
管理する方が簡単です。

 
ぜひ、この機会に運営費がどの程度
CFに影響を与えているのか

 
不動産投資分析をしてみてください。

 

 

物件価値が上昇する3つの要因

2015-12-19

日本の物件価格は
ここ20年下落するばかりです。

 
しかし、世界を見れば

 
まだまだ、物件価格の上昇している
地域はたくさん有ります。
 
なぜ、そのような差が出るのかを
理解する為に

 
今日は、物件価格が上昇する
3つの大きな要因について書きます。

 

物件価格が上昇する3大要因は

 
■ 経済成長(GDP増加)

 
■ 人口増加

 
■ インフラ整備

 
の3つです。
 
この視点で考えると
 

日本の物件価格が上昇しない
理由も分かります。
 
■ 経済成長

 
1%に満たない低成長が続いている

 
■ 人口増加

 
将来にわたり減少

 
■ インフラ整備

 
道路、鉄道、水道、電気などの
主要インフラ整備はほぼ完了

 

土地価格が上昇しないのが
当然と言えます。

 

しかし、日本全体で見れば
上のような傾向ですが

 

特定の地域で考えると

 
■ 経済成長している

 
■ 人口が増加している

 
■ インフラ整備を進めている

 
地域はあります。
 
例えば、
 

東京湾岸地域の一部は
物件価格が上昇しました。

理由は

 
▼オリンピックに向けて
インフラ整備が進んでいる

 
▼高層マンションが建ち
人口が増加した

 
3大要因の内の2つが大きく影響しています。
 
物件価格の上昇でキャピタルゲインを得るには

 
■ 経済成長(GDP増加)

 
■ 人口増加

 
■ インフラ整備

 
の3つが伸びている地域を

 
日本、世界のどこにあるかを
考えることでチャンスが広がります。

 

 

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